MIZQLEレンタルサービスお申込み

ビルトインタイプでシンクをスマートに使えるスタンダードモデル

高いろ過能力と安定した水量で飲料水や料理など、日常の"食に使う水"をしっかり浄水します。

使用目安 1日50-150L

MIZQLEシリーズの上位モデル。

より高いろ過能力と流量を備え、ご家庭の"食に使う水"を余裕をもって浄水します。ろ過能力は最大330,000L。
一般的な家庭用浄水器と比較して最大367倍のろ過能力を誇ります。
また、15L/分の高流量設計により一般浄水器の約14倍の水量に対応。

鍋やケトルへの給水もストレスなく行えます。

ビルトイン設置・据え置き設置など
キッチン環境に合わせて柔軟に設置可能です。

使用目安:1日60-300L

お申し込み前にご確認ください

MIZQLEレンタル約款

本規約は、日本ライフケア株式会社(以下「当社」)が提供する浄水器レンタルサービス「MIZQLE」(以下「本サービス」)の利用条件を定めるものです。利用者は、本規約、申込画面、重要事項表示、注意事項、料金表、工事案内その他当社が別途提示する条件(以下「個別規定」)に同意したうえで、本サービスを申し込むものとします。なお、本規約と個別規定の内容が矛盾する場合は、個別規定が優先します。

第1条(適用・目的)

本規約は、当社が提供する本サービスの利用条件を定めるものです。申込画面、重要事項表示、注意事項、料金表、工事案内その他当社が別途提示する個別規定は、本規約の一部を構成するものとし、本規約と個別規定の内容が矛盾する場合は、個別規定が優先するものとします。

第2条(対象商品)

本契約の対象は、浄水器本体「MIZQLE」、付属部品、カートリッジ、接続部材等(以下総称して「商品」)とし、利用者は商品の所有権が当社に帰属することを確認するものとします。

機種 月額料金(税込) 最低利用期間 使用目安
MIZQLE PRO150 4,400円 36ヶ月 1日150L
MIZQLE PRO300 5,500円 24ヶ月 1日300L
MIZQLE PRO フルプロテクト 9,900円 24ヶ月 1日300L

※月額料金、最低利用期間、提供内容等の詳細は申込時に表示される内容をもって確定します。

第3条(申込・契約成立)

利用者は当社所定の申込手続により本サービスを申し込み、契約は当社が申込を承諾し設置工事日程が確定した時点または商品発送もしくは設置着手時点のいずれか早い時点で成立するものとします。当社は、設置環境、設備状況、配管条件、本人確認結果、決済審査結果その他の事情により、申込みを承諾しないことがあります。

第4条(設置場所・設置工事・出張費等)

商品の設置場所は利用者指定住所とし、設置工事は当社または当社が指定する施工パートナーにより実施されるものとします。設置環境、配管状況、設備状態、作業条件その他の事情により、追加部品代、工賃、出張費、交通費、有料道路料金、駐車料金その他一切の費用が発生する場合があり、当社は利用者の了承を得たうえでこれを実施し、または請求できるものとします。

第4条の2(出張費および交通費)

出張費および交通費は、当社所在地から設置場所までの距離、所要時間、地域条件等を基準として算定するものとし、当社所在地から概ね20km圏内は基本出張料に含むものとします。これを超える場合は以下を目安として費用を算定します。

  • 20km超〜40km:5,500円(税込)前後
  • 40km超〜60km:11,000円(税込)前後
  • 60km超:個別見積

また、有料道路料金、駐車料金、遠方対応に伴う宿泊費、外部施工手配費等が発生する場合は、別途請求するものとします。

第4条の3(時間超過および再訪問費用)

訪問対応において、待機時間、作業時間、交通事情その他の要因により、当初想定を超える時間を要した場合には、追加費用を請求することができるものとします。原則として、現地作業および拘束時間が2時間を超える場合、30分あたり3,300円(税込)を目安として算定するものとします。利用者都合による待機時間、日程変更、当日不在等により作業が実施できなかった場合には、再訪問費用および当該待機に係る費用を請求できるものとします。

第4条の4(費用の算定および特例)

本条に基づき発生する費用の実際の請求額は、施工内容、交通状況、作業時間、地域条件その他一切の事情を総合的に勘案し、当社の算定基準に基づき決定するものとします。また、当社が合理的と判断する場合には、当該費用の全部または一部を減額または免除することがあります。

第5条(引渡し・初期不具合)

商品の引渡し後、利用者は速やかに確認を行い、不具合は引渡日から7日以内に申告するものとし、期限内に申告がない場合、原則として引渡時の不具合を主張できないものとします。ただし、法令に反しない範囲に限ります。

第6条(レンタル期間・更新)

契約期間はプランごとに定めるものとし、満了1ヶ月前までに利用者から解約申出がない場合、自動更新されるものとします。更新後の契約期間、料金その他条件は、当社の定める方法により決定し、メール、書面、SMSその他合理的な方法により通知するものとします。

第7条(料金・支払)

月額料金は当社が定め、支払方法はクレジットカード、口座振替、コンビニ決済その他当社所定の方法とします。コンビニ決済を選択した場合、所定の手数料を加算するものとします。初回請求には、設置工事費、初月日割り料金、必要に応じて発生した追加部材費その他の費用が含まれる場合があります。

第8条(設置費用)

設置費用は利用者負担とし、原則として一括払いとします。ただし、当社が認める場合に限り分割を認めることがあり、その場合には別途手数料を請求するものとします。利用者が自ら設置を行う場合、当社指定の設置対応キット(接続部材、専用部品等)を使用するものとし、当該費用を請求するものとします。

第9条(オプション)

利用者は当社所定のオプションを追加できるものとし、必要に応じて追加費用が発生するものとします。

第10条(使用上の遵守)

利用者は、善良な管理者の注意をもって商品を使用し、用途外使用を行わないものとします。

第11条(禁止事項)

利用者は、無断移設、改造、転貸、譲渡等を行ってはならないものとします。

第12条(無断行為)

利用者が無断移設、改造、分解、接続変更その他本来の使用方法を逸脱した行為を行った場合、当該時点以降、保証は適用されず、当社は原状回復費用、再設置費用、部材交換費用その他一切の費用ならびに損害金を請求できるものとします。

第13条(保証)

通常使用による故障については修理対応としますが、利用者による施工、誤使用、設置環境、配管状態、外的要因、天災その他当社の責に帰さない事由による不具合については保証対象外とします。

第14条(免責)

当社は、自己の故意または重過失による場合を除き、商品の使用または使用不能に関連して利用者または第三者に生じた損害について、一切の責任を負わないものとし、間接損害、特別損害、逸失利益、営業損失、健康被害、体調不良等を含む一切の損害について責任を負わないものとします。また、既存配管、建物設備、経年劣化部分に起因する損傷、不具合についても同様とします。

第15条(紛失・盗難)

商品が紛失、盗難その他利用者の責により失われた場合、利用者はその損害を賠償するものとします。

第16条(料金改定)

当社は、経済情勢の変動、原材料費、物流費、人件費、為替変動、サービス内容の変更その他の事情により、合理的な範囲で料金および各種手数料を改定できるものとし、改定にあたっては相当期間前に利用者へ通知するものとします。なお、当該改定は既存契約にも適用される場合があります。

第17条(遅延・解除)

利用者が料金の支払を怠った場合、当社は督促を行い、督促事務手数料および決済再設定手数料その他の費用を請求できるものとします。利用者が一定期間支払を怠った場合、当社は催告なく契約を解除し、商品の回収、撤去その他必要な措置を講じることができ、その費用一切は利用者の負担とします。

第18条(中途解約)

利用者は契約期間中であっても解約できるものとしますが、所定の方法により事前に申請を行うものとします。利用者都合による中途解約の場合、違約金(残存契約期間の残月数に月額料金を乗じた額の80%相当額、最低解約金22,000円(税込)、設置費未払残額のいずれか高い金額を下限とする)ならびに撤去費、交通費、出張費、部材費その他一切の費用を負担するものとします。

第19条(撤去・返却)

契約終了時(中途解約、満了、解除を含む)、利用者は当社の指示に従い商品の撤去または返却に応じるものとします。撤去費用は設置環境、施工状況、配管状態、地域条件等により変動し、交通費、出張費、追加作業費、原状回復費用、部材交換費用等が別途発生する場合があります。なお、原状回復は合理的範囲での復旧とし、完全な原状回復を保証するものではありません。

第20条(変更)

利用者は、氏名、住所、電話番号、メールアドレス、設置場所その他登録情報に変更が生じた場合、速やかに当社へ届け出るものとします。

第21条(個人情報)

当社は、本サービスの提供、本人確認、決済処理、連絡、メンテナンス、サポート、商品案内その他本サービスの運営に必要な範囲で利用者の個人情報を利用します。

第22条(反社会的勢力)

利用者が反社会的勢力に該当し、またはこれに関与していることが判明した場合、当社は催告なく契約を解除できるものとします。

第23条(準拠法・管轄)

本契約は日本法に準拠し、本契約に関して生じた紛争については、当社所在地を管轄する裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。本契約に関する解釈または疑義が生じた場合、当社の合理的判断に基づき決定するものとします。

第24条(附則)

本規約は当社の定める日より適用するものとします。

※本規約に定めのない事項については、当社が別途定める申込条件、重要事項表示、一般取引慣行その他に従うものとします。
※本サービスに関する最終的な契約条件は、申込時に確定した内容、申込書面その他当社が提示する条件によります。

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